ワクチンではなく、もともとは遺伝子治療薬だった!?

おもしろいブログを紹介します。

https://prettyworld.muragon.com/entry/10.html

2020年12月25日のブログ

「コロナの存在証明はない」厚労省が実質認める

ウイルスの分離の成功というのは、存在証明になる。

しかし、国立感染症研究所は、発表後すぐに取り下げている。

(国内むけのHPには残しているが、genbank という国際的なHPでは削除している)

ちなみに、アメリカCDCでさえコロナが分離されていないことを認めたそうです。

(カナダ保健省もイギリス保健省も、分離に関する情報を持っていない)

2021年1月27日のブログ

危険な遺伝子治療薬「ワクチン」と言えば免責に

船瀬俊介「コロナワクチンの罠 正体は恐怖の「遺伝子治療」だ」という本でも書かれているそうです

 

2021年 2月9日のブログ

コロナの明確なデータは国にはない

文科省、厚労省ともに「コロナの明確な根拠(データ)は国にない」

 

「PCR陽性=ウイルス感染性の証明ということではない」

 (2020年12月2日参議院での答弁 佐原 医療技術統括審議官)

「無症状者から感染したと証明される論文は見つかりませんでした」

 (2020年9月30日 大田区議会での 感染症対策課長の答弁)

「PCRがコロナを検出している論文はあるのか?、新型コロナの存在を証明する論文はあるか?」

 という問いに対して、「探すことができておりません」(存在しないということ)

 (2020年11月30日 日野市議会での 健康福祉課長の答弁)

↓↓↓  下のブログを読んでみてください。

https://prettyworld.muragon.com/entry/10.html

 

海外の医療関係者の意見

 

日野市議 池田利恵さん(下の動画の内容を要約しました)

子宮頸がんワクチンの危険について

2010年の製薬会社の特許切れ対策として、2009年新型インフルパンデミック騒ぎを起こし、

ワクチンの特例承認、税金によるワクチン接種を引き起こしたのではないか?

(ヨーロッパでは、新型インフルより、ワクチンによる死者の方が多かった)

日本はワクチン1126億円分を接種する必要のある患者さんがいないため、全て破棄。

その後、日本政府がワクチン接種を推奨しないため、

WHO,ブッシュ元大統領、CSISなどから圧力が日本へかかった

 

今回の新型コロナも同じような流れ

https://youtu.be/cb1V_ojIRTM?t=214

ここからは、自分の考えですが

法律の世界では「政府は悪をなさない」という前提があるそうです。

近代政治学の祖といわれる、マキャベリは「権力は悪である」といいます。

権力を握るには、悪に染まらないと、もしくは取引をしないといけない。

いい悪いの問題ではなく、現実はそうだ、という話。

歴史をみてもそうですし、

今、現在もそうです。

アメリカ不正選挙、ビッグ5(GAFAMにパンティアも含めると6)、ビルゲイツ・・

などのいろんなウソ、悪事が明らかになりつつある。

しかし悪事を隠すため、真実を暴き立てるものを陰謀論者と呼んで、その影響を最小限に抑えようとする。

(あるいは、脅したり、そちらにとりこんだりもする)

海外だけでなく、日本でも同じ

第二次世界大戦中、

短波放送、諜報組織、撃墜されて捕虜となった米軍パイロットからの証言などによって

原爆投下が分かっていました。(司令部は前もって移転しており、残されたのは親米派の中将)

しかも、陸軍は広島市長の反対を振り切ってまで

学徒動員をかけて、わざわざ広島へ招集したのはなぜでしょうか?

また、海軍の情報将校は当日の朝、逃げるように広島から立ち去ったのはなぜでしょうか?

 

(詳しく知りたいかたは、「原爆投下は予告されていた」古川愛哲 )

昔も今も変わらないのはないでしょうか?

エリートはエリート同士のインナーサークルがあり、その仲間は皆でかばいあうようです。

(日本軍 大失敗した後も、一度予備役などに左遷させられたあと、また昇進していく例が多数あり)

(池袋暴走事故の後、「上級国民」という言葉がはやりましたが、的を射た表現だと感じました)

国内おいてもそうですし、

アメリカへ留学するエリートたちは、向こうで秘密結社に入ると、出世コースに乗れるようです。

そのかわり、一生抜けられないし、秘密を漏らしたり、抜けようとすると殺される。

(スタンリーキューブリックの遺作 「アイズワイドシャット」でその世界が一部描かれています)

 

ドイツの弁護士(下の動画の結論)

これから訴訟を起こすが、

①(対策の科学的根拠がなく、法的根拠もなく権利を侵害している)コロナ対策は、憲法違反

②詐欺罪(ドロステン(新型コロナ用に検査システムを開発)、ヴィーラ―RKI研究所所長、WHO)

の三者に損害賠償請求

③PCRの欠陥商品としての集団訴訟

などを考えている。


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